ニュージーランドのワーキングホリデー制度

観光ビザより長く滞在でき、働きながら旅行が楽しめるワーキングホリデー制度について紹介します。

ワーキングホリデー制度

18歳以上30歳以下(国籍によっては35歳以下)ならワーキングホリデーを考えてみるのもよいでしょう。この制度では働きながら休暇を楽しむことが可能です。

ニュージーランドでは34ヶ国とワーキングホリデー協定を結んでおり、若者に1年にわたって旅行、就労、学習ができる機会を提供しています。

ワーキングホリデーでは単に旅行費用を稼ぎながら旅ができるというだけでなく、数々の貴重な体験ができます。

ワーキングホリデー協定の詳細は国によって少しずつ異なります。例えば、イギリス国籍の場合は18歳以上30歳以下で、最高23ヶ月まで滞在できます。カナダ国籍の場合は18歳以上35歳以下で、12ヶ月まで滞在でき、日本国籍の場合は18歳以上30歳以下で12ヶ月までの滞在となります。
 

申請資格・条件

ワーキングホリデー査証の申請資格・条件は国籍によって異なります。

全ての申請者に必要とされる条件は以下のとおりです。

  • パスポートに滞在期間プラス3ヶ月以上の残存有効期間があること
  • 18歳以上30歳(一部の国では35歳)以下であること
  • 健康(英語リンク)犯罪歴(英語リンク)がないこと
  • 子どもを同伴しないこと
  • 復路のチケットを購入済み、もしくは購入できる資金があること
  • 過去にワーキングホリデー査証の発給を受けていないこと
  • 休暇を過ごすことを主目的とし、就労はその補助的なものであること

注: 国籍によっては滞在中の医療費・入院費をカバーする保険への加入が条件となります。


よくある質問

資金はどのぐらい必要ですか?

必要な資金は国籍によって異なりますが、通常ニュージーランドでの生活費として最低でも1ヶ月につきNZ$350、1年でNZ$4200が必要です。銀行の残高証明があればよいでしょう。

働く場合は税金を納めなければなりませんか?

はい。ワーキングホリデー・ビザで働く場合、雇用主が正しい税率で所得税を天引きできるようIRDナンバーを取得しなければなりません。詳しくは、国税庁のウェブサイトInland Revenue's Travelling to New Zealand webpage(英語)を参照してください。

自分の国から行く場合の詳しい申請資格・条件を知りたいのですが。

申請資格・条件は国籍によって異なります。日本国籍の方は下記のリンクを参照してください。日本以外の国籍の方は、ニュージーランド移民局ウェブサイト(英語)で調べてください。現在34ヶ国がニュージーランドとの間にワーキングホリデー協定を結んでいます。

日本


ぜひニュージーランドでお会いしましょう!

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